地球の温暖化と地震災害の続くいま、設計者は、耐震・省エネ住宅・リフォ-ム説明することが大事である。
耐震性能・断熱性能は進化している。建築基準法の耐震性能1.0相当であり大地震に対し、建物の多少の損傷はあっても、命は守れるとの耐震性能である。
　熊本大地震で新築住宅を被害にあった。それに対応して耐震学者は耐震等級２～3＜建築基準法の1.25～1.5倍＞がよいとう。耐震金物の選択・合板の釘のピッチを狭めるといった工法により耐震性能アップするなどの工夫をすると、思ったほどの、コストアップにはならない。、
これも耐震工事では、壁を剥がすため並行して断熱工事をするコスト安となる。

新築住宅は省エネ２８年基準（断熱・庇・省エネエアコンなどを使用）をクリアすると、光熱費削減でき経済的であり・地球温暖化防止になる。

 

 

 

 

 

　私の家の近所にも、建売住宅の建築ラッシュが続いている。さてその都市型木造住宅の基本性能について考えると、耐震等級3・H28年省エネ基準・ZEH・許容応力度による構造計算の条件（又は安全性が確認できる公的証明済み）が揃えば,２階建・３階建を問わず都市型住宅と呼んでいるようだ。

都市住宅の中にあり、土地面積が15～20坪くらい住宅設計は、要求項目と床面積のバランスに頭を悩ますことがが多い。

それは、法的規制で、3階部分の床面積が半分になりかつ天井の一部が斜めになったり、1階部分が半地階状態になり、玄関を入るのに階段を降りていくという形にもなる。それでも職場に近い利点などから需要が多い。

魅力的な都市住宅が増え、そして生活に潤いのある空間もつ住宅を設計するのが、設計者の使命であるとも云える。