A1.まず,その建物の、建築士<耐震診断士>が現場調査を行う。その現状に対して、耐震診断(一般診断)を建築士が行う。その結果により耐震補強計画を立案して、家を安心・安全な耐震補強工事にするための、概算金額を算出します。それにより、工事をするか否かを、建築士が説明をして、建築主が判断する。
その際さらに、精密診断を行うことがより望ましい。精密診断は、設計者と工務店と一緒に問題のある箇所を壊して、より正確な現状を把握する事ができて、より適切な補強方法を行うことができる。
現在、熊本大地震等を考慮にして、建築基準法の耐震強度を1.0として仮定しているが、、その1.25倍又は1.5倍(耐震等級2又は3)が必要でないかと言われている。
耐震診断料は自治体により異なるが、一部を助成したり、全額を負担するところもある。
耐震診断ソフトによる 現状住宅と耐震補強後の住宅のシュミレーション
出典:インテグラル社 ホームズ君より